【第28回対策】問41～問50の解説
第28回対策「みん合☆総仕上げ模試」正答と解説
目次
問41.自己理解の支援
正答：2
1.○：ホランドが開発したVPIの日本版であり、6つの興味領域への興味の程度と5つの傾向尺度を表示する。【労働政策研究・研修機構】
2.×：厚生労働省編一般職業適性検査（GATB）は、15種の検査（紙筆検査11種、器具検査4種）から9種の適性能を測定する。特にホランドのRIASECなどの分析は行われない。【労働政策研究・研修機構】
3.○：ホランド理論に基づく6つの興味領域に対する興味の程度と自信度、基礎的志向性（対情報、対人、対物）を測定する。VPI職業興味検査よりも対象年齢が低い（中学生、高校生、大学生）。【労働政策研究・研修機構】
また、職業レディネス・テストをカード化した「VRTカード」もホランド理論に基づいている。【労働政策研究・研修機構】
4.○：2024年に改訂された、新版OHBYカードは、48枚のカード式の職業情報ツールであり、自分の職業興味を知り、関心のある職業やこれまで知らなかった職業を知ることができる。各カードにその職業が該当する「RIASEC」の記載がある。【労働政策研究・研修機構】
問42.仕事の理解の支援
正答：1
1.×：これらが実装されているのは、職業情報提供サイト（jobtag）である。職業情報提供サイト（jobtag）では、約500の「職業」情報を掲載している。
職業興味検査や価値観検査は、マイジョブ・カードにも実装されているが、職業情報提供サイト（jobtag）には職業適性テスト（Gテスト）が実装されているのが特徴的である。【職業情報提供サイト（jobtag）】
2.○：企業ごとの職場情報を検索、閲覧、比較などができる。【職場情報総合サイト（しょくばらぼ）】
3.○：日本語⇔英語の言語切り替えの機能が実装されている。
4.○：他に、グッドキャリア企業アワードや健康経営銘柄、なでしこ銘柄なども検索できる。【職場情報総合サイト（しょくばらぼ）】
問43.方策の実行の支援
正答：3
1.○：選択肢のメリット、デメリットを比較検討し、最も適当なものを1つ選ぶ。【木村先生P385】
2.○：クライエントのニーズに合うよう方策を変更する場合もある。【木村先生P385】
3.×：必ずではなく、必要に応じて、時には文書にして契約書を取り交わすこともある。【木村先生P385】
4.○：行動の主体はクライエントだが、カウンセラーも契約した役割を実行する。【木村先生P385】
問44.方策の実行の支援
正答：1
1.○：メモをとるなど体験的な方法の方が、主体的な情報収集につながる。【木村先生P387】
2.×：情報提供の原則は、キャリアコンサルタントが迅速に伝えることではなく、ク ライエントが自分で情報を得る方法を教えることである。【木村先生P387】
3.×：そのような場合には、カウンセラーは一般的な情報を与え、クライエント自身が自分の期待内容などを再評価し、現実に合わせるよう促す。【木村先生P387】
4.×：すぐに方策の実行に役立つ情報ではない場合も、その情報が必要になる時に備え、自分でその情報を探せる方法を伝えておく。【木村先生P387】
問45.意思決定の支援
正答：3
1.×：クライエントは、受動的でなく積極的な役割を果たさなければならない。【木村先生P388】
2.×：意思決定には必ず「不確実性」が伴うため、「完璧性」を求めるものではなく、複数の可能性を見いだすようはげますことである。【木村先生P388】
3.○：人間関係確立の段階で心理的な雰囲気、ラポールをつくり出し、意思決定のステップを深めていく。【木村先生P388】
4.×：意思決定のタイミングは、その内容と同様に重要である。【木村先生P388】
問46.キャリア形成及びキャリアコンサルティングの教育並びに普及活動
正答：3
1.×：経営者のコミットメントは、組織全体としてセルフ・キャリアドックを推進していく前提として重要である。【P8】
2.×：責任者はキャリアコンサルタントを統括するという位置づけを持つと同時に、人材育成に関して社内に影響力を有することが重要であるため、人事部門に限らず幅広いポストの中から適任者を選定する。【P13】
3.○：社内のキャリアコンサルタントであっても、当然に職業能力開発促進法に基づく守秘義務が生じる。
ただし、選択肢のような場合のほか、面談対象者の生命や安全に関する内容があれば、緊急の場合は必ずしも本人の同意を前提としないで企業側に伝えることもありうる。【P14】
4.×：職業能力開発促進法で規定されている。【P24】【職業能力開発促進法第十条の三】
問47.ネットワークの認識及び実践
正答：2
1.○：主治医の判断と職場で必要とされる業務遂行能力の内容等について、産業医等が精査した上で採るべき対応を判断し、意見を述べる。【P2】
2.×：職場復帰が可能か、事業場内産業保健スタッフ等が中心となって判断を行う。【P2】
ある程度の専門知識や職場復帰支援の経験なども持ち、産業医や主治医等の関係者との連携ができることも大切である。
3.○：職場復帰後の経過観察、フォローアップ、職場復帰プランの見直しを行う【P4】
4.○：人事労務管理スタッフの役割として適切である。【P5】
問48.自己研鑽及びキャリアコンサルティングに関する指導を受ける必要性
正答：3
1.×：これはスーパーバイザーの定義である。スーパーバイジーはスーパーバイズを受ける人である。【P6】
2.×：キャリアカウンセラーとしての成長を支援することも、スーパービジョンの大きな目的の一つである。【P7】
3.○：グループスーパービジョンの利点である。【P9】
一方、個人のスーパービジョンの場合にはきめ細かく事例についてじっくり個人指導が受けられる利点がある。
4.×：キャリア形成に失敗したり、求職活動がうまくいかないことからメンタルヘルス不調となる事例もあり、キャリア支援とメンタルヘルス支援の統合的スキルを学ぶことは大切である。【P10】
問49.キャリアコンサルタントの倫理と姿勢
正答：3
多重関係とは「キャリアコンサルタントとクライエント」以外のすべての社会的な関係のことを意味します。その視点で判断をしましょう。
1.○：多重関係に該当する。会費などを通じて、金銭的な搾取的関係になってしまう恐れがある。また、断りづらく、その後のカウンセリング関係に影響が出たりする可能性もある。
2.○：多重関係に該当する。断りづらく、金銭的な搾取的関係になってしまう恐れがある。
3.×：多重関係に該当する。
上司と部下の関係にある人同士が、キャリアコンサルティングを行うことは、なるべく避けたいが実際にはあり得る。
その場合には、相談者の利益ではなく、組織の利益を重視したり、頭ごなしに指示的になってしまったり、業務の打ち合わせや、評価面談のようにならないよう留意する必要がある。
4.○：多重関係に該当する。相手側に何か事情があったとしても断りづらく、金銭的な搾取的関係になってしまう恐れもある。
問50.キャリアコンサルタントの倫理と姿勢
正答：4
1.×：第5条の守秘義務には例外がある。
但し、相談者の身体・生命の危険が察知される場合、又は法律に定めのある場合等は、この限りではない。【第5条】
2.×：実務経験による学びに加え、新しい考え方や理論も学び、専門職として求められる態度・知識・スキルのみならず、幅広い学習と研鑽に努めなければならない。【第6条】
3.×：最新の情報技術の修得に努め、適切に活用しなければならない。【第6条2】
4.○：第9条の説明責任の内容として適切である。
おつかれさまでした。
最近の試験の難化傾向から、知らなかったら解けない内容や、
しばらく出題の無い内容も出題しています。
ですから、スムーズに解けなかった問題は、
みなさんの「伸びしろ」にほかなりません。
くれぐれも、模試の得点結果には、一喜一憂しないでください。
試験日までに知識を重ねて、みんなで合格しましょう。
合格をお祈りしています。
応援しています。
原田 政樹