≪会員限定≫令和5年度能力開発基本調査【3個人調査:問題編】
令和5年度能力開発基本調査【3企業調査:まとめ編】の内容を確認した後に、一問一答の予想問題にチャレンジしてみましょう。画面右上のCheck Sheet機能をONにすると、正答と解説が隠れ、マウスオーバーや画面をタップすると現れます。【全28問】
解説の【P×】は資料の参照ページです
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令和5年度能力開発基本調査に基づき、下記の問題の正誤を答えなさい。
仕事をする上で自信のある能力・スキルがあると回答した割合は、労働者全体で半分に満たない。
×:86.5%である(正社員90.5%、正社員以外79.3%)。【P41】
自信のある能力・スキルについて、正社員、正社員以外の両方で最も多かったのは、「定型的な事務・業務を効率的にこなすスキル」である。
×:正社員、正社員以外の両方で最も多かったのは、「チームワーク、協調性・周囲との協働力」である。【P41】
自信のある能力・スキルの内容で「語学(外国語力)」をあげているのは、正社員、正社員以外ともに5%以下である。
○:「語学(外国語)力」をあげているのは、正社員2.0%、正社員以外2.3%である。【P42】
労働者全体の9割以上が今後、向上させたい能力・スキルがあると回答している。
○:労働者全体の93.1%が、今後、向上させたい能力・スキルがあると回答している。【P43】
向上させたい能力・スキルについて、正社員では、「課題解決スキル(分析・思考・創造力等)」が最も多い。
×:正社員で最も多いのは、「マネジメント能力・リーダーシップ」である。「課題解決スキル(分析・思考・創造力等)」は2位である。【P43】
向上させたい能力・スキルについて、正社員以外では「課題解決スキル(分析・思考・創造力等)」が最も多い。
×:正社員以外では、「ITを使いこなす一般的な知識・能力(OA・事務機器操作(オフィスソフトウェア操作など))」である。【P43】
令和4年度にOFF-JTを受講した者の割合は、正社員では8割を超えている。
×:労働者全体では34.3%、正社員は42.8%、正社員以外は18.9%であり、正社員以外の受講率が低い。【P45】
OFF-JTを受講した労働者の延べ受講時間は、10時間未満の者が約2分の1を占める。
○:労働者全体では「5時間以上10時間未満(25.3%)」が最も多く、続いて「5時間未満(24.1%)」の合計49.4%であり、全体の約2分の1を占める。【P47】
OFF-JTの役立ち度については、正社員では「役に立った」、「どちらかというと役に立った」を合わせた肯定的な意見が9割を超えている。
○:92.0%が肯定的意見であり、正社員以外でも同様に肯定的意見が多い(95.7%)。【P49】
令和4年度に自己啓発を行った者の割合は、労働者全体で約6割である。
×:労働者全体では34.4%であり、正社員では44.1%、正社員以外では16.7%である。【P50】
自己啓発の実施方法では、「通信教育の受講」が、正社員、正社員以外ともに最も割合が高かった。
×:正社員、正社員以外ともに最も割合が高いのが、「eラーニング(インターネット)による学習」である。【P52】
自己啓発を行った者の延べ実施時間は、労働者全体でみると、20時間未満の者が全体の半数近くを占めている。
○:「5時間未満」が14.7%、「5時間以上10時間未満」が18.9%、「10時間以上20時間未満」が17.4%の合計51.0%となり、20時間未満の者が全体の約半数を占めている。【P53】
自己啓発を行った者の延べ自己負担費用を労働者全体で見ると、「1万円以上2万円未満」の割合が最も高い。
×:「0円」が42.7%で最も割合が高い。【P55】
自己啓発を行った者のうち、自己啓発にかかった費用の補助を受けた者は、労働者全体で半数以下である。
○:労働者全体で44.4%である。【P57】
自己啓発を行った理由として割合が最も高かったのが、正社員、正社員以外ともに、「資格取得のため」であった。
×:「現在の仕事に必要な知識・能力を身につけるため」が最も割合が高い。【P60】
自己啓発を行う上で何らかの問題があるとした者は、労働者全体の「総数」では半数を超えている。
○:労働者全体の「総数」では80.0%(正社員83.0%、正社員以外74.5%)である。【P61】
自己啓発を行う上での労働者の問題点として最も多いのは、正社員では「費用がかかりすぎる」である。
×:「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」が最も多い。【P61】
自己啓発を行う上での労働者の問題点として最も多いのは、正社員以外では「家事・育児が忙しくて自己啓発の余裕がない」である。
×:正社員と同様に、「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」が最も多い。【P61】
職業生活設計について、正社員では「自分で職業生活設計を考えていきたい」と「どちらかと言えば、自分で職業生活設計を考えていきたい」とする者を合わせると約3分の2である。
○:「自分で職業生活設計を考えていきたい(29.3%)」、「どちらかと言えば、自分で職業生活設計を考えていきたい(37.4%)」を合わせると66.7%であり、全体の約3分の2を占める。【P63】
令和4年度中にキャリアコンサルティングを受けた者の割合は、労働者全体で約3割である。
×:全体で10.8%である(正社員13.8%、正社員以外5.4%)。【P63】
令和4年度中にキャリアコンサルティングを受けた者について、キャリアに関する相談をする主な組織・機関については、「企業内の人事部」の割合が最も高い。
×:「職場の上司・管理者」の割合が最も高い(正社員77.3%、正社員以外71.1%)。【P63】
キャリアに関する相談が役立ったことの内訳は、正社員、正社員以外ともに「仕事に対する意識が高まった」が最も多い。
○:正社員56.8%、正社員以外51.7%が、「仕事に対する意識が高まった」としており、最も多い。【P63】
キャリアコンサルタントによる相談の利用の要望について、正社員では、各項目を合計すると、キャリアコンサルタントによる相談を利用したいとしている人が半数を超えている。
○:「費用を負担することなく、社内で利用できるのであれば利用したい」が32.6%、「費用を負担することなく、社外で利用できるのであれば利用したい」が25.4%、「社外で費用を負担してでも利用したい」が1.7%であり、合計59.7%が相談を利用したい、としている。【P65】
キャリアコンサルタントに相談したい内容として、正社員で最も多いのは、「仕事に対する適性・適職(職業の向き不向き)」である。
×:正社員で最も多いのは、「将来のキャリアプラン」である。【P66】
キャリアコンサルタントに相談したい内容として、正社員以外で最も多いのは、「職場の人間関係」である。
×:上位は僅差ではあるが、正社員以外で最も多いのは、「仕事に対する適性・適職(職業の向き不向き)」である。【P66】
教育訓練休暇制度の利用について、「勤務している事業所に制度があるかどうかわからない」が半数以上を占めている。
○:教育訓練休暇、教育訓練短時間勤務、教育訓練所定外労働時間免除のいずれの制度も、「勤務している事業所に制度があるかどうかわからない」が60%台である。【P67】
教育訓練短時間勤務制度の利用について、「勤務している事業所に制度があり、利用したことがある」のは労働者全体で1%台である。
○:1.6%にとどまっている。【P67】
教育訓練所定外労働時間免除制度の利用について、「勤務している事業所に制度があり、利用したことがある」のは労働者全体で1%台である。
○:1.4%にとどまっている。これは、教育訓練休暇制度、教育訓練短時間勤務制度も似た傾向である。【P67】