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仕事理解の支援について、出題が目立つのは厚生労働省編職業分類と日本標準職業分類の違いに関するものです。よく整理しておきましょう。その他の内容も木村先生を中心に対策しましょう。

（全15問）

Q1.職業、産業、事業所、雇用・経済・社会状況を理解することを職業理解という。

A1.○：第1回、第2回において、同一の文章で出題されており、木村先生の著書からそのまま引用された内容である。【木村先生④P89、⑤P89】

Q2.厚生労働省編職業分類では、職業を大・中・小の三段階で職業を分類している。

A2.○：2022年に改訂があり、大・中・小の三段階で分類している。

Q3.厚生労働省編職業分類には、約2万5,000の職業が分類されている。

A3.×：1万8,725である。

Q4.日本標準職業分類は、職業安定法に基づき、厚生労働省が作成している。

A4.×：日本標準職業分類は、統計法に基づき、総務省が作成している。【総務省：PDF】

Q5.厚生労働省編職業分類は、日本標準職業分類とは全く別の体系で作られている。

A5.×：厚生労働省編職業分類は、日本標準職業分類（総務省）に準拠している。【木村先生④P89、⑤P89】

Q6.ハローワークの職業紹介では、日本標準職業分類が主に用いられている。

A6.×：職業紹介においては、主に厚生労働省編職業分類が用いられる。厚生労働省編職業分類の目的の一つに、求人や求職のマッチングに用いることがある。

Q7.日本標準職業分類は、総務省統計局によって作成され、主に統計調査に用いられるものである。

A7.○：個人が従事している仕事の類似性に着目して区分し、それを体系的に配列した形で設定されたものである。【総務省：PDF】

Q8.仕事理解のための職業情報に関して、一般に印刷情報は、視聴覚情報よりもクライエントをより動機づけると言われている。

A8.×：逆であり、視聴覚情報は印刷情報よりも、クライエントをより動機づける。【木村先生④P256、⑤P258】

Q9.仕事理解のための職業情報に関して、OB、OG訪問や職場実習などは、実際にやってみることが最も大切であり、事前の準備や事後の評価は重要ではない。

A9.×：周到な準備と運営、事後の評価が重要である。【木村先生④P258、⑤P260】

Q10.インターンシップの実施にあたっては、実施企業と学生との間で労働関係法令が適用されることはない。

A10.×：労働関係法令が適用されることもある。【インターンシップの導入と運用のための手引き】

Q11.インターンシップの期間は、最長6ヵ月である。

A11.×：最長限度の期間等は設けられておらず、1週間未満から6ヵ月以上まで様々である。

Q12.インターンシップにおいて、学生側の経費負担や、学生への報酬の支払いは基本的にない。

A12.×：報酬や費用負担については、大学等と企業が協議して決定する。

Q13.「職務分析」は、仕事の内容ばかりではなく、入離職の状況や労働条件など広く職業を調べたものである。

A13.×：説明の内容は、職務分析ではなく、「職業調査」の内容である。「職務分析」は、「職務」、仕事の内容を分析したものである。【木村先生④P100、⑤P99】

Q14.職務調査は、「期待される人間像」を把握することに重点を置いた職務の把握の仕方のことをいう。

Q14.○：職務分析は仕事像を調査し、職務調査はあるべき人間像を調査する。【木村先生④P102、⑤P103】

Q15.VRTカードは、カードを使ったキャリア・ガイダンスツールであり、48枚のカードを使って自己理解や職業理解を進めるツールである。

A15.×：説明はOHBYカードの内容である。VRTカードは、職業レディネス・テストをカードにしたものであり、興味（自信）カード54枚、分類カード6枚などから構成されている。【木村先生④P278、P280、⑤P272、P273】

（全15問）