Check Sheet機能をOnにしてご確認ください。 

能力開発基本調査は、第3回試験を除き、本稿制作時点の第14回まで毎回出題があり、最もよく出題される官公庁資料であり、十分な対策が必要かつ可能な資料です。

結果の概要が、毎年厚生労働省から公表されますが、例年の出題タイミングからすると、2020年11月の第15回以降の試験対策においては、令和元年度調査が要注意です。これまでに出題された箇所や、新たに記載された箇所を中心にまとめ編と問題編（会員限定）を作成しました。学習方法などはこちら（6月4日の日記）をご覧ください。

出題可能性からは、細かな数字や用語を暗記する必要はありません。どちらが多いのか？何割くらいか？などを想像しながら、Check Sheet機能をONにして、マウスオーバー又はタップをしながら確認しましょう。

資料対策の秘訣は、ご自身の感覚と相違のあったものはよく印象づけておくことです。資料原本は是非ダウンロードして参照できるようにしておきましょう。まとめ編や問題編での【P××】は資料でのページ数を表しています。　

令和元年度能力開発基本調査

（1）OFF-JT及び自己啓発支援に支出した費用について【P1】

①OFF-JTまたは自己啓発支援に費用を支出した企業の割合は57.5％である。

②支出した費用の労働者一人あたりの平均額は、OFF-JTは1.9万円（前回1.4万円）で前回より増加しており、自己啓発支援は0.3万円（前回0.3万円）と前回と同様であった。

（2）能力開発の実績・見込みについて【P4】

・正社員に対する過去3年間のOFF-JTに支出した費用の実績は、「増加した」が「減少した」を18.7ポイント上回っている。［第8回問17］

・正社員に対するOFF-JT費用の今後3年の支出見込みは、増加予定が減少予定を31.5ポイント上回っている一方で、実施しない予定が33.4％である。［第６回問16、第8回問17］

・正社員以外に対する過去3年間のOFF-JTに支出した費用の実績は、「増加した」が「減少した」を6.6ポイント上回っているが、実績なしが65.0％と多い。

・正社員以外に対するOFF-JT費用の今後3年の支出見込みは、増加予定が減少予定を16.3ポイント上回っている一方で、実施しない予定が58.1％である。［第8回問17］

【令和元年度記載無し】能力開発の考え方について【平成30年度P5】

これまでに非常によく出題されている内容ですが、令和元年度版の結果の概要には記載がありませんでした。今後の出題の可能性はゼロとは言えないため、平成30年度版のまとめを確認しておきましょう。

平成30年度能力開発基本調査

・能力開発の責任主体については、「企業主体で決定又はそれに近い」が、正社員77.4％、正社員以外66.0％であった。［第1回問17、第4回問1、第5回問22、第8回問17、第9回問17、第14回問20］

・職業能力評価の処遇への関連付けは、関連付ける又はそれに近いが、正社員79.4％、正社員以外66.6％であった。［第1回問17、第9回問17、第12回問16、第13回問17］

・教育訓練対象者の範囲は、全体重視又はそれに近いが、正社員58.6％、正社員以外53.3％であった。［第6回問16、第9回問17、第14回問20］

・OJTかOFF-JTかは、OJT重視又はそれに近いが正社員73.6％、正社員以外76.8％であった。［第1回問17、第6回問16、第7回問17、第8回問17、第8回問20、第9回問17、第13回問17］

・教育訓練の実施方法の方針については、正社員は、社内を重視又はそれに近いが56.4％、正社員以外は70.1％であった。［第6回問16］

（3）労働者に求める能力・スキルについて【P5】

令和元年度版から初めて掲載された内容です。

≪正社員≫1位を確認しましょう。

第1位：マネジメント能力・リーダーシップ（50.8％）

第2位：チームワーク、協調性・周囲との協働力（47.1％）

第3位：職種に特有の実践的スキル（37.4％）

≪正社員以外≫1位を確認しましょう。

第1位：チームワーク、協調性・周囲との協働力（63.7％）

第2位：職種に特有の実践的スキル（38.6％）

第3位：定型的な事務・業務を効率的にこなすスキル（35.3％）

（4）事業内職業能力開発計画及び職業能力開発推進者について【P6】

①事業内職業能力開発計画の作成状況は、「いずれの事業所においても作成していない」が75.5％を占めている。

②職業能力開発推進者の選任状況は、「すべての事業所において選任している」とする企業が11.6％である。［第12回問16］

・職業能力開発推進者を選任している企業における選任方法は、「本社が一人を選任し、すべての事業所について兼任させていている」が60.7％で最も多い。

事業内職業能力開発計画は7割以上が作成しておらず、職業能力開発推進者も7割以上が選任していないという状況です。なお、職業能力開発推進者は、キャリアコンサルタントからの選任が推奨されています。これは出題もされました。

【職業能力開発推進者には､専門的な知識･技術をもつキャリアコンサルタント等から選任しましょう！：PDF】

（５）教育訓練休暇制度及び教育訓練短時間勤務制度の導入状況について【P10】

・教育訓練休暇制度は、「導入している」とする企業が8.5％である。［第12回問16、第13回問17］

・教育訓練短時間勤務制度は、「導入している」とする企業が6.4％である。

・教育訓練休暇制度又は教育訓練短時間勤務制度を導入する予定がない」理由ベスト3！

①代替要員の確保が困難、②制度自体を知らない、③労働者からの要望がない

1企業調査のまとめ編は以上となります。対応する1企業調査：問題編（みん合☆プラス会員限定公開）で知識を固めましょう。